歴史は韻を踏む──ベトナム戦争からAIバブル前夜へ②
歴史は繰り返さない。しかし、その響きは時に不気味なほど似通う。1960年代、ベトナム戦争の戦費がアメリカ財政を圧迫し、ドル体制を揺るがしたことが、やがて1971年のニクソン・ショック、1970年代のオイルショックを呼び込み、日本経済の成長モデルを大きく転換させた。そして1985年のプラザ合意と金融緩和が最後の点火装置となり、1986年から1991年にかけてのバブル景気は不可避の帰結として現れた。
過去：日本バブルの必然（局地的連鎖）
- 遠因：ベトナム戦争（1965〜75年）で米国は累計1,000億ドル超の戦費 → 財政赤字とドル不安。
- 中因：1973・79年のオイルショックで日本の高度成長は終焉、省エネ投資と産業転換が進む。
- 近因：1985年プラザ合意で円高不況 → 公定歩合を5.0％から2.5％へ引き下げ → 過剰流動性が土地・株式に流入。
結果、日経平均は13,000円から38,915円へ約3倍、東京の商業地地価は3倍以上に高騰。バブルは「偶然」ではなく、20年を超える歴史の連鎖の果てに生まれた必然だった。
現在：グローバルバブルの前夜（三層構造）
- 遠因（冷戦後秩序の歪みと分断化）
1991年、ソ連崩壊とワルシャワ条約機構の解体。しかしNATOは存続・拡大し、ロシアの不信を固定化した。これがクリミア進攻、ウクライナ戦争へと連鎖し、世界は「分断化」へと向かった。グローバル化の逆流は、資源・食料・戦略物資の価格を押し上げ、一過性で終わるはずだったコロナ後のインフレを構造的なインフレへと変えた。
- 中因（コロナ禍による財政・金融膨張）
2020〜21年、各国はGDP比10〜20％規模の財政出動を実施。中央銀行はゼロ金利・量的緩和をフル稼働。世界の公的債務はGDP比100％に迫り、マネーは市場に滞留した。これは1970年代のオイルショック後に日本が構造転換を迫られたのと同じく、世界規模の構造的転換点となった。
- 近因（財政肥大化と実質金利マイナス化）
米国はまだ実質金利プラスだが、利下げとインフレ容認でマイナス化を志向。欧州はゼロ近傍、スイスや日本はすでに深いマイナス圏。各国にとって「債務をインフレで薄める」ことは喉から手が出るほど欲しい政策である。1985年のプラザ合意が為替を通じた協調だったように、今回は実質金利を通じた暗黙の協調が最後の引き金となる。そこに「生成AI革命」という物語が加わり、過剰流動性を吸い寄せている。
前回の日本バブル時と現在の対比
結び
前回のバブルは「日本」という局地で燃え上がった。しかし今回は、米国・欧州・新興国を巻き込むグローバルな資金循環と物語が主役である。違うのは舞台のスケールであり、物語の題材が「土地」から「AI」へと変わったことだけだ。
歴史は同じ形で繰り返されることはない。しかし、リズムや響きは確かに似通う。冷戦後からコロナ、そして実質金利マイナス化へと至るこの連鎖もまた、あの時代と不気味なほど韻を踏んでいる。
過剰流動性と物語というバブル化の必要条件はすでに整い、十分条件に近づきつつある。
関連テーマ：
AI社説：歴史は韻を踏む──ベトナム戦争からAIバブル前夜へ①
歴史は繰り返さない――だが、そのリズムは再び鳴り響く。ベトナム戦争、ニクソン・ショック、オイルショック、そしてバブル崩壊へと至った必然の連鎖。半世紀を経て、世界的な財政赤字、地政学リスク、資産市場への資金流入、そしてAI革命という新たな物語が重なり合う。それは偶然か、必然か。「AIバブル前夜」という響きは、歴史の韻を踏む――。
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